インプラント治療は保険適用されるの?

一般的な歯科治療と比較して、とても高額なインプラント。なぜこんなにも高いのかということと、将来的に保険適用される可能性について考察してみました。

インプラントは保険適用ではなく自由診療

インプラント治療は、保険適用外となっています。つまり自費診療や自由診療のカタチをとっており、国が正規の治療費用を決めるというものではありません。

ですから、インプラントをする際にかかるお金は、各歯科医院やクリニックが独自に定めた費用を支払うことになります。

ただし例外も一部あります。平成24年4月からは一定条件を満たせば「インプント義歯治療」が保険適用されるようになりました。ただしハードルが高く、病気や事故などによって広範囲にわたり顎の骨を失ってしまうなど、国が定める基準を満たす必要があります。

また事故などで歯を失った場合、もし個人で生命保険や傷害保険に加入されていれば、費用の一部に適応されることもあります。これはケースによってまちまちなので、詳細については各保険会社に問い合わせてみてください。

具体的なインプラント保険適用基準とは?

インプラントには、原則として保険適用がありません。ただし、一部例外があります。その「一部例外」について具体的に見てみましょう。

  • 例外的にインプラントが保険適用になる場合
  • 先天的にアゴの骨の3分の1以上が連続的に欠損している場合
  • 上アゴの3分の1以上が連続的に欠損していて、かつ鼻腔や副鼻腔につながっていると診断された場合
  • 病気などが原因で、下アゴの3分の1以上が連続的に欠損していると診断された場合
  • アゴの骨の形が不完全な場合(形成不全)
  • 骨の移植によってアゴの骨が再建された場合

以上の場合は、インプラントが保険適用となります。

つまり、病気やケガなどを理由にして、やむを得ずインプラントしか方法がない場合には、保険が適用されるということです。

もちろん、保険適用を申請する場合には、上記に該当するということを、医師または歯科医師によって証明されなければなりません。

なぜ原則インプラントは保険適用されないのか?

上のような場合であれば、保険適用がされるのも当然でしょう。しかし、上のような場合以外のインプラントが、なぜ保険適用とならないのでしょうか。

理由は主に3つあります。

1.治療のためには、インプラントである必然性がない

歯の欠損は、インプラントではなく、差し歯や入れ歯、ブリッジなど、別の治療法でも解決します。しかも、これら別の治療法には保険が適用されます。医学的には、より高額なインプラントにする必然性がありません。

2.美容治療に似た要素がある

歯の欠損が通常の差し歯や入れ歯、ブリッジなどで完治するにもかかわらず、それ以上の質を求める高額なインプラントは、ある意味、美容治療に似た発想につながります。

たとえば、乳がんで乳房を失った女性の精神的衝撃は病気に値するレベルと見なされて、例外的に保険適用による豊胸手術ができます。しかし、その女性が、「どうせ豊胸するなら、もっと大きく、形も良く、そして最新の美容医療でやってください。ついでに乳房の表面に美肌加工を」と希望した場合、果たしてそれは保険適用されるでしょうか?

歯の再建も乳房の再建も、病気というマイナスの穴を埋めるまでは保険が適用されます。しかし、穴を埋めた上に山を築く場合には、保険が適用されないということです。

3.政府財源の問題

国の財政は、高額な医療費を主な理由として逼迫(ひっぱく)しています。生活に支障のない最低限の治療までしか保険を認められないのは、経済背景や人口ピラミッドに鑑みて、少なくとも現代では致し方のないことでしょう。

なぜインプラントの治療費用は保険適用ではないのか?

インプラントは様々な点において、コスト自体がとてもかかってしまいます。たとえば手術では、外科的治療なので感染症を防ぐ手だてや減菌処理などに細心の注意が必要になります。

人工歯も天然の歯の隣でも違和感がないようにするために、精密に作り上げなければいけませんし、材料自体も高価なものが使われています。

治療期間もアフターケアまで含めて考えると長期間になり、どうしても保険診療が適用される従来の歯科治療とは一線を画し、高額になってしまうのです。

将来、インプラント治療で保険が適用される可能性は?

現在の歯科医療は保険診療主体の治療から、保険外診療主体の治療に変わりつつあります。保険適用の入れ歯やブリッジと比べ、コストや時間がかかるインプラント治療では、そのような点を考慮しても、保険適応となることはまず難しいと言えるでしょう

保険が適用されなくてもインプラント治療を安く済ませる方法

インプラント治療で保険が適用されないと知ると、がっかりしてしまうかもしれませんが、「医療費控除」を活用することで安く済ますことができます。

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